市場レポート

フォースフィードバックデバイス世界市場に関する調査を実施(2017年)

2017年8月17日(木)10:00

【調査要綱】
矢野経済研究所では、次の調査要綱にてフォースフィードバックデバイス世界市場の調査を実施した。
  1. 調査期間:2016年10月~2017年1月
  2. 調査対象:フォースフィードバック用アクチュエータメーカー、駆動ICメーカー、ソフトウェアメーカー等
  3. 調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用
< フォースフィードバックとは >
 スマートフォンやゲーム機のコントローラ等の入力装置についている機能の一種で、入力に反応して筐体ないし画面などを振動させ、利用者に擬似的な感覚を与える機能を指す。触覚フィードバック(ハプティクス)とも呼ばれる。
< フォースフィードバックデバイス市場とは >
 本調査におけるフォースフィードバックデバイスとは、ERM(Eccentric Rotation Mass:偏心モータ)やLRA(Linear Resonant Actuator:リニア共振アクチュエータ)、圧電アクチュエータ(Piezo素子)等のフォースフィードバック機能を具現化するための主要デバイスであるアクチュエータを指し、市場規模はスマートフォンメーカー等の購入金額ベースで算出した。但し、呼び出しブザー等に使われる振動(バイブ)機能しか持たないアクチュエータ等は含まない。

【調査結果サマリー】
◆ 2017年のフォースフィードバックデバイス世界市場は、前年比139.7%の1,519億2,200万円と予測
 フォースフィードバックデバイス世界市場は、スマートフォンに加えスマートバンドやスマートウォッチ、HMD(Head Mounted Display)、指輪型、ウェア型などのウェアラブルデバイスの市場が徐々に立ち上がり、同用途向けのフォースフィードバック用アクチュエータの採用が拡大する見通しである。2017年のフォースフィードバックデバイス世界市場規模を、前年比139.7%の1,519億2,200万円と予測する。

◆ フォースフィードバックデバイス世界市場に占めるLRA比率は2017年に74.9%まで上昇と予測
 フォースフィードバックデバイスにはERM、LRA、圧電アクチュエータ等がある。これまで、フォースフィードバックデバイスは駆動回路がシンプルで小型かつ低価格なERMが主体となってきたが、高振動・高品位によるフォースフィードバック機能を求めるニーズが増えており、単価の高いLRAの採用がますます拡大している。今後、スマートフォンを中心にERMからLRAへの置き換えが更に進むことにより、2017年のフォースフィードバックデバイス世界市場規模に占めるLRA比率は74.9%へ上昇すると予測する。

◆ 2016年から2020年までのCAGRは17.4%になり、2020年のフォースフィードバックデバイス世界市場は2,000億円を超えると予測
 今後のフォースフィードバックデバイス世界市場は、単価の高いLRAの採用拡大とともに、圧電アクチュエータの車載用途での採用開始等により、成長が続く見通しである。2016年から2020年までの年平均成長率(CAGR)は17.4%になり、2020年のフォースフィードバックデバイス世界市場規模は2,064億6,700万円に達すると予測する。
 
図表1. フォースフィードバックデバイス世界市場規模推移・予測
単位:百万円、下段カッコ内は構成比
表1. フォースフィードバックデバイス世界市場規模推移・予測
図1. フォースフィードバックデバイス世界市場規模推移・予測
矢野経済研究所推計
注1:市場規模は、フォースフィードバック機能を具現化するためのアクチュエータのスマートフォンメーカー等の購入金額ベースで算出した。但し、呼び出しブザー等に使われる振動(バイブ)機能しか持たないアクチュエータ等は含まない
注2:ERMには、ブラシレスDCモータ(BLDC)を含む
注3:その他には、ソレノイド、SRA(Solenoid Resonant Actuator)、SIA(Shape memory alloy Impact Actuator)、EAP(Electroactive Polymers)アクチュエータ等が含まれる
注4:2016年以降は予測値
注5:四捨五入のため、図表内の合計、比率が一部異なる
※参考情報:ウェアラブルデバイス世界市場に関する調査を実施(2016年)[2016年5月16日発表]
http://www.yano.co.jp/press/press.php/001535


出所:株式会社矢野経済研究所


出所:株式会社矢野経済研究所「フォースフィードバックデバイス世界市場に関する調査を実施(2017年)」
URL: URL: http://www.yano.co.jp/press/press.php/001657

本件に関するお問合せ先 (http://www.yano.co.jp/
株式会社矢野経済研究所 広報チーム TEL:03-5371-6912 E-mail:press@yano.co.jp
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